３０年前、自家焙煎コーヒー豆小売店に商売替えしたエカワ珈琲店の再出発は、自家焙煎コーヒー豆を家庭やオフィスに配達することから始まりました。
オンライン受注で繁盛する街の花屋さんを描いた自動車のコマーシャルが、テレビで流れています。
インターネットや配送テクノロジーの進化は、消費者の買い物行動を急速に変化させているのだと思います。
北米では、インスタカートなどの買い物代行会社と提携して、食料品配達ビジネスに参入する食品スーパーが相次いでいます。
食料品のオンライン販売は、２０００年前後に試みられて失敗しているのですが、それが遠い過去の歴史になってしまっているアメリカ流通業界の今日この頃です。
食品・飲料の小売販売額が増え続けている米国ですが、その恩恵に欲しているのは、コストを省いた価格訴求の強い商品を提供することのできる小売り店です。
適正価格で食料品を売ろうとしている普通の食品スーパーは、相当な苦戦を強いられているようです。
そのような理由で、デジタル食品ショッピングが、普通の食品スーパーの救いの神になってくれるかもしれないと期待されているのだと思います。
現在(２０１６年)のところ、デジタル食品ショッピングで儲けているという話は聞こえてきませんが、デジタルテクノロジーの進化が消費者の消費行動を急速に、そして大幅に変化させているのは確かなようです。
日本でも、アメリカでも、食品スーパーの生き残り条件として、食料品のオンライン販売活性化が不可欠になって行くのだと想像しています。
今、アメリカで食料品の配達ビジネスを利用しているのは、好奇心旺盛なアーリーアダプターと呼ばれる人たちで、食品スーパーを利用する買い物客の中の少数派です。
ですから、食品スーパーがデジタル食品ショッピングを手掛けることに消極的な意見もあるようです。
しかし、アーリーアダプターの消費行動を観察すれば、未来の消費者の消費行動を推察できるというのはマーケティングの常識です。
アメリカでは、食品スーパが展開するデジタル食品ショッピングに強力な助っ人が登場しています。
オンラインで受注して買い物を代行するインスタカートなどのプラットフォーム会社が、急成長しているようです。
買い物代行会社は、消費行動の最先端を走っているアーリーアダプターの人たちに、食品スーパーの食料品を配達しています。
フォーブスのWEBサイトは、アメリカのあるマーケティング調査会社が、都会に住む若い人たちや郊外に住む家族、オンラインを利用している年老いた単身者が、デジタル食品ショッピングを便利に利用するだろうと予想していると伝えています。
デジタル食品ショッピングを利用すれば、実店舗に出向いて、食料品を選択して購入するという不便を解消できて、消費者は、実店舗に出向くよりも、相当に素早く買い物することが可能になります。
食品スーパーの店舗所在地を知らなくても、店舗を探して訪問するという労力を省略できます。
買い物に行くのに着替えなければならない消費者には、その手間を取り除いてくれます。
しかし、マーケティング調査会社は、実店舗を利用する時に経験する買い物体験を、デジタル食品ショッピングでは体験できないと、その欠点を指摘しています。
消費者の消費行動(文化)を詳細に調査することで、現在先行しているデジタル食品ショッピングのテクノロジーと消費者の食文化が融合することができれば、最終的により多くのショッピングシェアーを獲得することにつながるとも指摘しているようです。
