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珈琲社会学

独断と偏見による、珈琲と食に関するエカワ珈琲店流の考察

焙煎コーヒー豆卸売業の売上と喫茶店の売上

政府系金融機関系研究所の資料によると、喫茶店チェーンの従業員1人当たりの年間売上高は約1300万円、1人当たりの年間粗付加価値額は約500万円で、店舗面積1坪あたりの月商は約12万円となっています。

上記の数字は、従業員=正社員で、アルバイトやパートは従業員に含めていないとのことです。

 

つながるカフェ:コミュニティの〈場〉をつくる方法

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 山納洋さんの新作です。2017年3月2日現在、まだ購入していません。ですから、まだ読んでいません。近々、購入するつもりです。

 

従業員1人当たりの人件費は約480万円となっていて、年間粗付加価値額のほとんどは、人件費に使われているようです。

月商100万円以上売っている個人経営・独立系の喫茶店・カフェがどれくらいあるだろうかと考えると、喫茶店・カフェ業界は、売上的にはチェーン店優位の業界なのだと思います。

 

チェーン店は大衆(マス)マーケットで商売をしていて、個人経営の喫茶店・カフェは、マスマーケットに満足できない消費者相手の商売をしているのだと思います。

そして、地域の会社が経営している独立系の喫茶店・カフェは、地域のマスマーケットで商売を営もうとしているようですが、チェーン店に太刀打ちできていません。

 

 

焙煎コーヒー豆卸売業の従業員1人当たりの売上高は約1800万円、従業員1人当たりの年間粗付加価値額は約500万円、従業員1人当たりの人件費は約430万円となっています。

 

上記の数字を基にして考えると、焙煎コーヒー豆卸売業とコーヒー豆自家焙煎店とは、おそらく別の業態だと推察できます。

恥ずかしい話なのですが、去年(2017年)のエカワ珈琲店の売上は、焙煎コーヒー豆卸売業者の4分の1以下です。

 

おそらく、月商150万円以上の焙煎コーヒー豆を売っているコーヒー豆自家焙煎店は、それほど多数は存在していないだろうと推測しています。

アメリカのサードウェーブコーヒー業界は、ラージロースターとマイクロロースター、それにナノロースターと、3種類のコーヒー豆焙煎事業者に分かれています。

 

それは、日本のコーヒー業界でも同じなのだと思います。

そして、アメリカのナノロースター=日本のコーヒー豆自家焙煎店という等式が成り立つのだと思います。

 

焙煎コーヒー豆の小売販売と業務向け卸販売、それにプラスして小さな喫茶店を併設しているのが、アメリカのナノロースターであって、日本のコーヒー豆自家焙煎店です。

おそらく、売上も同じくらいなのだと思います。

 

アメリカでは、ラージロースターやマイクロロースターに満足できない独立系の喫茶店・カフェ・レストラン、それに街のパン屋さんやドーナツ屋さん、独立系の食品スーパーなどが、ナノロースターとの取引を始めているという情報も入ってきます。

日本のコーヒー豆自家焙煎店も、アメリカのナノロースターと同じ方向に進んで行くのだろうと予測しています。